気候変動への適応、緩和、およびレジリエンス

気候変動は、現代社会と資本市場にとって最大の脅威の一つであり、世界の温室効果ガス排出量の約40％が建造環境から発生しています。低炭素社会への移行を目指すため、当社グループ各社は気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）フレームワークの提言に基づく原則を採用しています。このフレームワークは、気候関連の考慮事項を企業戦略・投資・運営上の意思決定に統合し、関連する気候関連リスク（物理的リスクと移行リスク）の財務的影響を定量化することを目的としています。このTCFDへの取り組みを通じ、ESRは実物資産の物理的脆弱性を低減するとともに、気候変動の影響に対する事業のレジリエンスを高める機会を特定することに取り組んでいます。

この取り組みの一環として、ESRオーストラリアでは「Climate Active Carbon Neutral Standard」の達成により、2024年までにカーボンニュートラル組織となることを公約しています。2021年には、ARAが世界グリーンビルディング協会（WorldGBC）の「ネット・ゼロ・カーボン・ビルディング・コミットメント」への署名団体となりました。

グループの気候変動対策に関する詳細は、当社2022年ESGレポートでご覧いただけます。